リハビリテーションの施設基準（心大血管疾患リハビリテーション料）について
心大血管疾患リハビリテーション料（Ⅰ）
心大血管疾患リハビリテーション料（Ⅰ）（算定日数 150日 点数：205点）
| 算定日数超の場合 | 13単位／月まで |
|---|---|
| スペース要件 | 専用の機能訓練室（少なくとも、病院については内法による測定で30平方メートル以上、診療所については内法による測定で20平方メートル以上）を有していること。 専用の機能訓練室は、当該療法を実施する時間帯以外の時間帯において、他の用途に使用することは差し支えない。 また、当該療法を実施する時間帯に、他の疾患別リハビリテーション、障害児（者）リハビリテーション又はがん患者リハビリテーションを同一の機能訓練室で行う場合には、それぞれの施設基準を満たしていれば差し支えない。それぞれの施設基準を満たす場合とは、例えば、心大血管疾患リハビリテーションと脳血管疾患等リハビリテーションを同一の時間帯に実施する場合には、機能訓練室の面積は、それぞれのリハビリテーションの施設基準で定める面積を合計したもの以上である必要があり、必要な器械・器具についても、兼用ではなく、それぞれのリハビリテーション専用のものとして備える必要があること。 |
| 医師要件 | 届出保険医療機関（循環器科又は心臓血管外科を標榜するものに限る。以下この項において同じ。）において、循環器科又は心臓血管外科の医師が、心大血管疾患リハビリテーションを実施している時間帯において常時勤務しており、心大血管疾患リハビリテーションの経験を有する専任の常勤医師が1名以上勤務していること。 この場合において、心大血管疾患リハビリテーションを受ける患者の急変時等に連絡を受けるとともに、当該保険医療機関又は連携する保険医療機関において適切な対応ができるような体制を有すること。 なお、週3日以上常態として勤務しており、かつ、所定労働時間が週24時間以上の勤務を行っている専任の非常勤医師を2名以上組み合わせることにより、常勤医師の勤務時間帯と同じ時間帯にこれらの非常勤医師が配置されている場合には、当該医師の実労働時間を常勤換算し常勤医師数に算入することができる。ただし、脳血管疾患等リハ（Ⅰ）については、3年以上の臨床経験又は研修会、講習会の受講歴（又は講師歴）を有する常勤医師について、これらの非常勤医師の常勤換算を行う場合は、経験又は受講歴（又は講師歴）を有する非常勤医師に限る。 |
| 人員要件 | 心大血管疾患リハビリテーションの経験を有する専従の常勤理学療法士及び専従の常勤看護師が合わせて2名以上勤務していること又は専従の常勤理学療法士もしくは専従の常勤看護師のいずれか一方が2名以上勤務していること。また、必要に応じて、心機能に応じた日常生活活動に関する訓練等の心大血管リハビリテーションに係わる経験を有する作業療法士が勤務していることが望ましい。 ただし、いずれの場合であっても、2名のうち1名は専任の従事者でも差し支えないこと。また、これらの者については、ADL維持向上等体制加算、回復期リハビリテーション病棟入院料及び地域包括ケア病棟入院料を算定する病棟並びに地域包括ケア入院医療管理料を算定する病室を有する病棟の配置従事者との兼任はできないが、心大血管疾患リハビリテーションを実施しない時間帯において、他の疾患別リハビリテーション、障害児（者）リハビリテーション及びがん患者リハビリテーションに従事することは差し支えない。 また、心大血管疾患リハビリテーションとその他のリハビリテーションの実施日・時間が異なる場合にあっては、別のリハビリテーションの専従者として届け出ることは可能である。 なお、週3日以上常態として勤務しており、かつ、所定労働時間が週24時間以上の勤務を行っている専従の非常勤PT又は専従の非常勤看護師（経験を有するPT又は看護師に限る。）をそれぞれ2名以上組み合わせることにより、常勤PT又は常勤看護師の勤務時間帯と同じ時間帯にこれらの非常勤PT又は非常勤看護師がそれぞれ配置されている場合には、これらの非常勤PT又は非常勤看護師の実労働時間を常勤換算し常勤PT数又は常勤看護師数にそれぞれ算入することができる。ただし、常勤配置のうち、1名までに限る。 |
| 機器要件 | 専用の機能訓練室には、当該療法を行うために必要な以下の器械・器具を備えていること。 （ア） : 酸素供給装置 （イ） : 除細動器 （ウ） : 心電図モニター装置 （エ） : トレッドミル又はエルゴメータ （オ） : 血圧計 （カ） : 救急カート また、当該保険医療機関内に以下の器械を備えていること。 運動負荷試験装置 |
| その他要件 | △リハビリテーションに関する記録（医師の指示、運動処方、実施時間、訓練内容、担当者等）は患者ごとに一元的に保管され、常に医療従事者により閲覧が可能であること。 △定期的に担当の多職種が参加するカンファレンスが開催されていること。△届出保険医療機関又は連携する別の保険医療機関（循環器科又は心臓血管外科を標榜するものに限る。以下この項において同じ。）において、緊急手術や、緊急の血管造影検査を行うことができる体制が確保されていること。△届出保険医療機関又は連携する別の保険医療機関において、救命救急入院料又は特定集中治療室管理料の届出がされており、当該治療室が心大血管疾患リハビリテーションの実施上生じた患者の緊急事態に使用できること。 |
心大血管疾患リハビリテーション料（Ⅱ）
心大血管疾患リハビリテーション料（Ⅱ）（算定日数 150日 点数：125点）
| 算定日数超の場合 | 13単位／月まで |
|---|---|
| スペース要件 | 専用の機能訓練室（少なくとも、病院については内法による測定で30平方メートル以上、診療所については内法による測定で20平方メートル以上）を有していること。専用の機能訓練室は、当該療法を実施する時間帯以外の時間帯において、他の用途に使用することは差し支えない。 また、当該療法を実施する時間帯に、他の疾患別リハビリテーション、障害児（者）リハビリテーション又はがん患者リハビリテーションを同一の機能訓練室で行う場合には、それぞれの施設基準を満たしていれば差し支えない。それぞれの施設基準を満たす場合とは、例えば、心大血管疾患リハビリテーションと脳血管疾患等リハビリテーションを同一の時間帯に実施する場合には、機能訓練室の面積は、それぞれのリハビリテーションの施設基準で定める面積を合計したもの以上である必要があり、必要な器械・器具についても、兼用ではなく、それぞれのリハビリテーション専用のものとして備える必要があること。 |
| 医師要件 | 届出保険医療機関において、心大血管疾患リハビリテーションを実施する時間帯に循環器科又は心臓血管外科を担当する医師（非常勤を含む。）及び心大血管疾患リハビリテーションの経験を有する医師（非常勤を含む。）が１名以上勤務していること。 |
| 人員要件 | 心大血管疾患リハビリテーションの経験を有する専従の理学療法士又は看護師のいずれか1名以上が勤務していること。また、必要に応じて、心機能に応じた日常生活活動に関する訓練等の心大血管リハビリテーションに係わる経験を有する作業療法士が勤務していることが望ましい。 ただし、専従者については、ADL維持向上等体制加算、回復期リハビリテーション病棟入院料及び地域包括ケア病棟入院料を算定する病棟並びに地域包括ケア入院医療管理料を算定する病室を有する病棟の配置従事者との兼任はできないが、心大血管疾患リハビリテーションを実施しない時間帯において、他の疾患別リハビリテーション、障害児（者）リハビリテーション及びがん患者リハビリテーションに従事することは差し支えない。 また、心大血管疾患リハビリテーションとその他のリハビリテーションの実施日・時間が異なる場合にあっては、別のリハビリテーションの専従者として届け出ることは可能である。 |
| 機器要件 | 専用の機能訓練室には、当該療法を行うために必要な以下の機械・器具を備えていること。 （ア） : 酸素供給装置 （イ） : 除細動器 （ウ） : 心電図モニター装置 （エ） : トレッドミル又はエルゴメータ （オ） : 血圧計 （カ） : 救急カート また、当該保険医療機関内に以下の器械を備えていること。 運動負荷試験装置 |
| その他要件 | △リハビリテーションに関する記録（医師の指示、運動処方、実施時間、訓練内容、担当者等）は患者ごとに一元的に保管され、常に医療従事者により閲覧が可能であること。 △定期的に担当の多職種が参加するカンファレンスが開催されていること。△届出保険医療機関又は連携する別の保険医療機関（循環器科又は心臓血管外科を標榜するものに限る。以下この項において同じ。）において、緊急手術や、緊急の血管造影検査を行うことができる体制が確保されていること。△届出保険医療機関又は連携する別の保険医療機関において、救命救急入院料又は特定集中治療室管理料の届出がされており、当該治療室が心大血管疾患リハビリテーションの実施上生じた患者の緊急事態に使用できること。 |